記録 2017.01.09.リアタイ視聴ムリかも。
*寒いよーー(- -)
なんか雨まで降ってるし。もうホント無理。
寒さを感じる感じは、気温とは全然関係ないみたいだ。
それこそ心の状態が自分の状況とは全く関係がなく上下するみたいに。
何枚着こんでも、あんかが強でも、寒くて布団の中でがさごそ動いてしまったり・・・
灯油ファンヒーターが全開「ご〜」ってなってても、今、本当に寒いよ。
銀魂待機してるけど録画予約して布団にもぐりこみそうだ。プリキュアも最近溜めてしまってるな。
日曜の新聞も読み終われなかったし。「読む」すらタイギなのだ。
酷く寒い。鬱っぽい。調子が悪いな。
この丸薬を飲めば、何もかもが楽しくなって、身体もカッカと温まり、やる気全開になって、いろいろ捗る、偉そうな気分に浸れる。なんて薬があったらなあ(まだ言ってる・・・)。
うー。
*いくさ、お疲れでした。誰にも見えないところで、恐れながら、嘆きながら、戦って戦って、闇を抱えながら攻められながらも光をあびて人を笑顔にして。
すばらしいなあ。と、遠くで見ておりました。本当にかっこいい。動画とかあるのかなあ。見てみたいなあ。王子様が厳重保存してそうだ。
※で新年の挨拶、ありがとうございました。はるかに年下なのに少しは見習いたまえ。といつも思わされております。・・・
ゆっくり休んでくださいね。疲れてるとネガティブになってしまいますよ・・・誰か休ませてあげてくださいよ。といつも思っているワタクシ。
*本当はもっとあるんだけど、(- -)新聞からおすそわけ4個。
◆仏首相諮問機関フランス・ストラテジー局長 ジャン・ピサニフェリーさん:
専門家が信頼を取り戻すには
英国の欧州連合(EU)離脱決定や、米大統領選をみると、専門家は現実の一部を無視していたと認識しなければならない。専門家は「全体」に耳を傾け、分配面を無視しがちだ。成果は敗者にも恩恵が及び、最終的に少なくとも以前より暮らし向きがよくなると考えていたが、明らかに現実を過小評価していた。
英国をみよう。移民は若く技能を持ち、教育水準が高く健康で、仕事があり、税金も払っている。「全体」でみれば、国内総生産(GDP)を大きくする効果は明らかだ。しかし、現実には、移民の増加で(子弟が通う)学校が混雑し、住宅価格が上昇し、一部の仕事は賃金がそれほどあがらず、一般の人々は敗者になりつつあると感じている。英国の政治家は「移民はあなたにとっても、英国にとってよいことだ」と人々の感覚と逆のことを伝え、信頼を失ってしまった。
グローバル化や自由貿易は、格差や失業の主因ではないと語ったエコノミストにも同じようなことがいえる。デビッド・オーター・マサチューセッツ工科大教授による米国の地域経済の研究によれば、繊維などの産業は10年たっても中国製品の輸出に苦しんでいた。「影響は一時的だ」「限定的だ」といわれても一般の人はそう思わなかった。
専門家の意見への拒否感が異常なほどに好まれている。教育水準が高くなれば、質の高い議論ができると思われがちだが、実際は違う。ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を通じて教育水準の高い人が雑な議論をしている。
教育水準が低い人と、専門家と同程度の知識を得られる人の間にいる人は、専門家を信頼はしないが、その一方で何が真実か否かの違いを自力ではっきり区別できるほどの能力はない。これが今の社会の特徴ではないか。
専門家の一部は態度を改める必要がある。もっと外部に耳を傾け、謙虚になるべきだ。ロンドンのある研究機関では、決して「これは良い」「悪い」とは答えない。あなたの好みにあう政策かどうかはあなた次第、と答えている。
なぜ人々の意見が異なるかを理解する必要もある。意見の異なる他人を「堕落している」や「嘘つき」などと言ってはいけない。専門家が信頼を取り戻すには、思慮深い人たちの意見がなぜ異なるかを理解できるような質の高い議論が必要だ。簡単な解決策などない。
◆市場経済と民主主義の危機
2016年はポピュリズム(大衆迎合主義)が世界を席巻した。昨年は「起こりえず、起きるべきでない、起こらないであろうことがすべて起きた年」と米紙※は振り返った。英の欧州連合離脱決定、トランプ次期米大統領の選出はもとより、フィリピン、コロンビア、ブラジル、イタリア、韓国で起きたことは市場経済や民主主義のあり方に波紋を投げかけた。
各国には固有の事情がある。だが貧富の差の拡大、中間層の没落、地方の衰退などの経済問題に対し、政治が無力であり、社会が分断されたままであることへの国民の失望が共通点として指摘される。
経済的苦境が続く一方で、社会的不公平や不公正が是正されず、社会正義が実現されないことに国民の怒りが爆発した。それがポピュリズムを台頭させ、反グローバリズムにつながっているといって過言ではない。市場経済と民主主義の危機で、それはそのまま今年に持ち越されている。
ポピュリズムを加速させたのはリーマン・ショック後の経済運営といわれる。各国は金融緩和の協調で金融システムのリスクを回避した。一方で緊縮的な財政政策を続けた結果、セーフティーネット(安全網)機能が低下した。さらに構造改革を先送りし続けたため、潜在成長率も低下した。そこに新興国の成長鈍化が重なり、世界的な景気低迷に拍車がかかった。
今後、各国は緩和一辺倒を改め、財政出動に軸足を移さざるを得ない。成長力強化のための構造改革も欠かせないが、国民に痛みを求めるのは簡単でない。
日本をみると既に政権交代を経験し、政治情勢は極めて安定している。日本も長期のデフレで中間層が没落した。現政権は金融緩和だけでなく、財政政策と構造改革を組み合わせて中間層復活や働き方改革、地方再生に取り組んでいる。
民主主義と市場経済に立脚しつつ、その欠点を補う政策を志向しているという意味で、現時点で日本は世界のトップランナーなのかもしれない。
ただし安倍晋三政権はもう5年目だ。改革の成果を求められるが、ぬるい改革に終始していては結果はついてこない。トップランナーどころか周回遅れにならないよう、改革の実を挙げることが求められる。
※Wall Street Jounal Dec.5th, 2016から。
The System Didn't Work - WSJ
This was the year in which everything that couldn't, shouldn't and wouldn't happen, happened.
◆「断絶を超えて」というお正月の連載から。
破壊と創造の500年 冒険者の勇気 資本家の勃興 つながる世界
技術革新や時代の転換で世界が一変する「断絶(Disruption)」。破壊と創造が織りなす500年の歴史は、好奇心と創造力に富んだ人々がつくる壮大なドラマでもある。
はじまりは冒険者だった。1492年、ジェノバ人の船乗り、コロンブスが米大陸にたどり着く。地球球体説を信じ、西回り航路を切り開いたのだ。
イスラム世界から伝わった羅針盤やルネサンス期以降の地理学の発展。それらが冒険を可能にした。
最先端の技術と野心に富んだ冒険者の出会いは、世界貿易の歴史を大きく変える断絶をもたらす。東西の貿易路をおさえていたオスマン帝国の繁栄に影が差し、新たな航路を手にした欧州は新大陸やアジアとの取引で莫大な利益を得た。
断絶は日々の営みの先にある。18世紀後半の第1次産業革命の口火を切った英国人ジェームズ・ワット。鉱山の排水ポンプに使われていた蒸気機関の効率を大幅に高めた取り組みは、世界を変える動力革命に発展した。帆船は蒸気船に、馬車は鉄道に。生産性を劇的に高めた英繊維産業は世界を席巻し、ワット本人が想像だにしなかった新時代が到来した。
電気と石油による重化学工業が発展した第2次産業革命は、関わり合いのある3人の米国人が担った。
1人は発明王トーマス・エジソン。会社は後にゼネラル・エレクトリック(GE)に発展する。自動車王ヘンリー・フォードもエジソンの照明会社で働いた。退社後に創業したフォード・モーターでつくった「T型フォード」は世界で初めてベルトコンベヤー方式で生産した大衆車だ。「大量生産・大量消費」はここからはじまったといっていい。
金融王J・P・モルガンも忘れてはならない。エジソンの電気照明会社に出資し、私邸にも照明システムを導入した。モルガンは断絶を育む黒子役として大きな影響力を発揮した。
ある日、突然のように訪れる断絶は社会が保ってきた秩序を壊し悲劇も生む。
大航海時代を経て新大陸やアジアとの貿易で巨万の富を築いた者もいたが、銀の流入による物価高騰と地中海貿易の衰退で苦しんだ人も多かった。
第1次産業革命で仕事を奪われた職人は機械を打ち壊す暴動※に走った。第2次産業革命により米国とドイツが台頭する一方、当時の覇権国だった英国からは深刻な不況が広がっていく。グローバリゼーションに動揺する今の世界に似る。
だが、断絶の波にあらがうより、波に乗った方が生き残れる。参考になるのは近代の日本だ。
黒船の来日から始まった幕末。土佐藩出身の岩崎弥太郎は、当時流行した攘夷(じょうい)論に背を向け海運業を核とする三菱グループを興した。蒸気船という技術革新が「黒船」を生み、明治維新につながった。その断絶の連鎖がなければ、低い身分の武士だった岩崎の産業資本家としての成功はなかった。
「愉快ナル理想工場ノ建設」。第2次世界大戦の終戦から間もない1946年1月に書かれた東京通信工業の設立趣意書は、敗戦という逃れられない断絶に対するこだわりより未来への希望に満ちている。
井深大と盛田昭夫が立ち上げた同社は後にソニーと名前を変え、トランジスタラジオやウォークマンなど斬新な製品を次々と生み出した。財閥を軸とする戦前の経済の解体という、もう一つの断絶がソニーの躍進を可能にした面がある。
デジタル革命を導くシリコンバレーを米カリフォルニア州に誕生させたのも、1929年からの世界恐慌という断絶かもしれない。
恐慌の傷痕が残る1939年、同州にある田舎町のガレージでスタンフォード大出身の若者2人が会社を興す。ヒューレット・パッカード(HP)だ。2人の恩師、同大教授のフレッド・ターマンが地域で産業を育てるため教え子に538ドルを貸し、起業を促した。
スタンフォード大は敷地内に工業団地をつくり企業を誘致した。トランジスタを開発したウィリアム・ショックレーの半導体研究所はインテルなどの名門企業を生む苗床になる。グーグルを創業したラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン、ヤフーを立ち上げたジェリー・ヤンらはスタンフォード大の出身だ。
「ハングリーであれ、愚かであれ」。アップルのスティーブ・ジョブズがスタンフォード大の卒業式講演で残した言葉は、シリコンバレーに脈々と流れる起業家精神を言い表す。
マイクロソフトのビル・ゲイツ、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ、ソフトバンクグループの孫正義。この地に魅了される起業家たちは、破壊と創造を繰り返すデジタル革命という断絶と向き合ってきた人々だ。
世界は今、新たなデジタル革命のとば口に立つ。摩擦は避けられない。だが、リスクをとって技術革新や投資に挑む冒険者も、国境や地域、人種を超えてつながりつつある。500年の断絶の歴史は未来の飛躍を予感させる。
※ラッダイト運動
●ラッダイト運動(イギリス英語: Luddite movement)は、1811年から1817年頃、イギリス中・北部の織物工業地帯に起こった機械破壊運動である。
産業革命にともなう機械使用の普及により、失業のおそれを感じた手工業者・労働者が起こした。産業革命に対する反動とも、後年の労働運動の先駆者ともされる。機械所有の資本家には憎悪の対象であったが、詩人には創作の霊感を与えた。
ラッダイトという言葉の意味は不明であるが、1779年に2つのニット製造機Stocking frameを壊したネッド・ラッドという若者の名前を語源とするのだと一般には信じられている。
機械の破壊と工場建築物の破壊に対する最初の法律は、イギリスで1769年に制定された。それはこのような行為を犯罪とし、死刑が科されていた。
1811年2月、イギリス政府は機械破壊を死罪にする法案を改めて提出した。上院での第二議会では、出席した詩人バイロンは熱弁をふるってこの法案に反対し、労働者を弁護した。草案は1812年3月に法律となったが、1769年の法律同様、機械破壊を止めることはできなかった。一、二度は死刑執行はあったが、襲撃者を発見することがきわめて困難だったためである。ラッダイト指導者の首に二千ポンドに上る懸賞金がかけられ、はじめて密告者により検挙が行われた。1813年1月13日、ヨークの裁判所で指導者ジョージ・メラーをふくむ三名への死刑宣告があったが、『年報Annual Resister』(1813年)には、彼らは裁判の最後まで沈着な態度を示し、メラーとその同志は陰謀家のようには見えない、他の境遇のもとでは彼らは立派な人間であったろう、と記されている。その三日後、十五人の労働者が処刑される。
一度は鎮圧されたように見えたラッダイト運動は、1816年に再燃する。
ノッティンガムで靴下職人が三十個の機械を破損し、イギリスの東部地方では農民が干草の堆積に放火した。彼らは脱穀機を打ち壊し、「パンか、血か」と書かれた旗をもって示威運動を行った。バーミンガム、プレストン、ニューカッスルでは失業者が示威運動を、ダンディーとグラスゴーでは軍隊と血なまぐさい衝突を起こした。 運動が一つの絶頂に達した1816年12月16日、バイロンはこの運動のために賦し、ラッダイトの人々をアメリカ独立戦争の人々に比している。
海の彼岸の自由な若者は その自由を、安価に、血潮で購った。
われわれ若人も、自由に生きるか、さもなくば死を賭して戦おう。
そして国王ラッドのほかはすべての国王を打ち倒そう!
●ラッダイト運動は、最初は衝動にまかせた望みのない破壊に終始するが、1818年のランカシャーではより高い賃金のためだけでなく工場法と婦人少年労働の規制のために戦い、1819年のマンチェスターでは普通選挙権と社会政策を求める政治行為となり、たんなる「産業革命に対する反革命」では終わらなかった。ラッダイト運動は農民一揆から労働運動への過渡期を担い、自由を追求する詩人に霊感を与えた。シェリーが
種をまけ、しかし地主のためではなしに!
富を築け、しかし馬鹿者のためではなしに!
衣服を織れ、悪漢に着せるためではなしに!
武器を鍛えよ、おまえたち自身を保護するために!
と歌ったのは、ラッダイト運動がついえた四年後のことである。
産業革命時代のイギリスの経済学者カール・マルクスは資本論でこのラッダイトを批判しており、労働者は「物質的な生産手段」ではなく、「社会的な搾取形態」を攻撃すべきだとした。
●ネオ・ラッダイト
現代文明において、ITなどのハイテク技術の進化と台頭によって、個人の雇用機会が次第に奪われていくのではないかと懸念し、それらの開発を阻止し、利用を控えようという考え方がある。これはかつてのラッダイト運動になぞらえ、ネオ・ラッダイトと呼ばれている。
◆石破茂さんのインタビュー記事から：党改革に挑む
もの言える党に。ポスト安倍へ自分の殻破る
「自由闊達な議論がない。もっとものが言える党に」――。こんな危機感を抱え、自民党元幹事長の石破茂は「安倍1強」で異論が出にくい党の現状を変えようと試みる。今年は地方行脚を本格化し、自身も脱皮しようと模索する。視線の先にあるのは「ポスト安倍」として挑む2018年の総裁選だ。
昨年12月11日、鳥取県倉吉市の小さな焼肉店に石破の姿があった。「このあたりで一番困っていることは」。テーブルを3時間ほど回り、地元のJA(農協)の組合長ら約100人と膝詰めで意見を交わした。こうした集まりは地元の鳥取に限らず、全国で月に2、3回開く。
昨夏退いた地方創生相として約2年の在任中、全自治体の7分の1にあたる約250を回った。「アベノミクスの効果? 感じないね」。こんな声をたくさん聞いた。地方行脚を続けるのは、アベノミクスが対処しきれていない課題をすくいとり、次の総裁選で掲げる「地方創生を柱とした持続可能な国家ビジョン」づくりに生かすためだ。
今年は石破派の20人全員で全国を回って講演し、他派閥や地方議会の議員を招く取り組みも始める。これは総裁選をにらんだ「仲間づくり」の意味合いもある。
「安倍さんは人付き合いがうまいよな。俺にはそれが足りないのかもな」。官房長官の菅義偉をはじめ第1次政権のメンバーが再結集し、安定した政権運営を続ける首相の安倍晋三をみてこう漏らしたこともある。12年の総裁選は、国会議員だけが参加する決選投票で安倍に敗れた。
「国民の利益と直接関係ない仲間づくりに何の意味もない」と思っていたが、15年に立ち上げた石破派は党内で第6派閥にすぎない。「どんな政策も、首相にならないとやり切れない。自分の殻を破る」と思い定めた。派閥領袖からは「『派閥反対』を唱えていたのに結成した」と批判も浴びる。
党の最高意思決定機関である総務会の昨秋の会合。「官邸や有識者に任せるだけでいいのか」。天皇陛下の退位や憲法改正を巡り次々に注文をつけたが、幹事長の二階俊博ら執行部に一顧だにされなかった。「今の野党に政権は担えない。自民党が一方向に偏ると、政治が国民の意識から離れてしまう」との危機感。「安倍1強」で異論を唱えにくい党の空気を変えたいのはこのためだ。
自民党は昨秋、総裁任期を最長で「連続2期6年」から「連続3期9年」に延ばすことを決めた。18年の総裁選は12年に続き、安倍と再戦する可能性が出ている。
昨夏の内閣改造では安倍から防衛相や農相を次々に打診された。「持論が異なる」と断ると、返ってきた言葉は「石破首相のときにやればいいじゃないですか」。これで闘志に火が付いた。「貫いてきた政治家像が崩れてしまう葛藤はある。でも戦うときは思いっきり戦う」
いしば・しげる 慶大法卒、三井銀行(現・三井住友銀行)入行。防衛相、自民党幹事長。2015年に石破派を結成。衆院当選10回、鳥取1区。59歳。
なんか雨まで降ってるし。もうホント無理。
寒さを感じる感じは、気温とは全然関係ないみたいだ。
それこそ心の状態が自分の状況とは全く関係がなく上下するみたいに。
何枚着こんでも、あんかが強でも、寒くて布団の中でがさごそ動いてしまったり・・・
灯油ファンヒーターが全開「ご〜」ってなってても、今、本当に寒いよ。
銀魂待機してるけど録画予約して布団にもぐりこみそうだ。プリキュアも最近溜めてしまってるな。
日曜の新聞も読み終われなかったし。「読む」すらタイギなのだ。
酷く寒い。鬱っぽい。調子が悪いな。
この丸薬を飲めば、何もかもが楽しくなって、身体もカッカと温まり、やる気全開になって、いろいろ捗る、偉そうな気分に浸れる。なんて薬があったらなあ(まだ言ってる・・・)。
うー。
*いくさ、お疲れでした。誰にも見えないところで、恐れながら、嘆きながら、戦って戦って、闇を抱えながら攻められながらも光をあびて人を笑顔にして。
すばらしいなあ。と、遠くで見ておりました。本当にかっこいい。動画とかあるのかなあ。見てみたいなあ。王子様が厳重保存してそうだ。
※で新年の挨拶、ありがとうございました。はるかに年下なのに少しは見習いたまえ。といつも思わされております。・・・
ゆっくり休んでくださいね。疲れてるとネガティブになってしまいますよ・・・誰か休ませてあげてくださいよ。といつも思っているワタクシ。
*本当はもっとあるんだけど、(- -)新聞からおすそわけ4個。
◆仏首相諮問機関フランス・ストラテジー局長 ジャン・ピサニフェリーさん:
専門家が信頼を取り戻すには
英国の欧州連合(EU)離脱決定や、米大統領選をみると、専門家は現実の一部を無視していたと認識しなければならない。専門家は「全体」に耳を傾け、分配面を無視しがちだ。成果は敗者にも恩恵が及び、最終的に少なくとも以前より暮らし向きがよくなると考えていたが、明らかに現実を過小評価していた。
英国をみよう。移民は若く技能を持ち、教育水準が高く健康で、仕事があり、税金も払っている。「全体」でみれば、国内総生産(GDP)を大きくする効果は明らかだ。しかし、現実には、移民の増加で(子弟が通う)学校が混雑し、住宅価格が上昇し、一部の仕事は賃金がそれほどあがらず、一般の人々は敗者になりつつあると感じている。英国の政治家は「移民はあなたにとっても、英国にとってよいことだ」と人々の感覚と逆のことを伝え、信頼を失ってしまった。
グローバル化や自由貿易は、格差や失業の主因ではないと語ったエコノミストにも同じようなことがいえる。デビッド・オーター・マサチューセッツ工科大教授による米国の地域経済の研究によれば、繊維などの産業は10年たっても中国製品の輸出に苦しんでいた。「影響は一時的だ」「限定的だ」といわれても一般の人はそう思わなかった。
専門家の意見への拒否感が異常なほどに好まれている。教育水準が高くなれば、質の高い議論ができると思われがちだが、実際は違う。ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を通じて教育水準の高い人が雑な議論をしている。
教育水準が低い人と、専門家と同程度の知識を得られる人の間にいる人は、専門家を信頼はしないが、その一方で何が真実か否かの違いを自力ではっきり区別できるほどの能力はない。これが今の社会の特徴ではないか。
専門家の一部は態度を改める必要がある。もっと外部に耳を傾け、謙虚になるべきだ。ロンドンのある研究機関では、決して「これは良い」「悪い」とは答えない。あなたの好みにあう政策かどうかはあなた次第、と答えている。
なぜ人々の意見が異なるかを理解する必要もある。意見の異なる他人を「堕落している」や「嘘つき」などと言ってはいけない。専門家が信頼を取り戻すには、思慮深い人たちの意見がなぜ異なるかを理解できるような質の高い議論が必要だ。簡単な解決策などない。
◆市場経済と民主主義の危機
2016年はポピュリズム(大衆迎合主義)が世界を席巻した。昨年は「起こりえず、起きるべきでない、起こらないであろうことがすべて起きた年」と米紙※は振り返った。英の欧州連合離脱決定、トランプ次期米大統領の選出はもとより、フィリピン、コロンビア、ブラジル、イタリア、韓国で起きたことは市場経済や民主主義のあり方に波紋を投げかけた。
各国には固有の事情がある。だが貧富の差の拡大、中間層の没落、地方の衰退などの経済問題に対し、政治が無力であり、社会が分断されたままであることへの国民の失望が共通点として指摘される。
経済的苦境が続く一方で、社会的不公平や不公正が是正されず、社会正義が実現されないことに国民の怒りが爆発した。それがポピュリズムを台頭させ、反グローバリズムにつながっているといって過言ではない。市場経済と民主主義の危機で、それはそのまま今年に持ち越されている。
ポピュリズムを加速させたのはリーマン・ショック後の経済運営といわれる。各国は金融緩和の協調で金融システムのリスクを回避した。一方で緊縮的な財政政策を続けた結果、セーフティーネット(安全網)機能が低下した。さらに構造改革を先送りし続けたため、潜在成長率も低下した。そこに新興国の成長鈍化が重なり、世界的な景気低迷に拍車がかかった。
今後、各国は緩和一辺倒を改め、財政出動に軸足を移さざるを得ない。成長力強化のための構造改革も欠かせないが、国民に痛みを求めるのは簡単でない。
日本をみると既に政権交代を経験し、政治情勢は極めて安定している。日本も長期のデフレで中間層が没落した。現政権は金融緩和だけでなく、財政政策と構造改革を組み合わせて中間層復活や働き方改革、地方再生に取り組んでいる。
民主主義と市場経済に立脚しつつ、その欠点を補う政策を志向しているという意味で、現時点で日本は世界のトップランナーなのかもしれない。
ただし安倍晋三政権はもう5年目だ。改革の成果を求められるが、ぬるい改革に終始していては結果はついてこない。トップランナーどころか周回遅れにならないよう、改革の実を挙げることが求められる。
※Wall Street Jounal Dec.5th, 2016から。
The System Didn't Work - WSJ
This was the year in which everything that couldn't, shouldn't and wouldn't happen, happened.
◆「断絶を超えて」というお正月の連載から。
破壊と創造の500年 冒険者の勇気 資本家の勃興 つながる世界
技術革新や時代の転換で世界が一変する「断絶(Disruption)」。破壊と創造が織りなす500年の歴史は、好奇心と創造力に富んだ人々がつくる壮大なドラマでもある。
はじまりは冒険者だった。1492年、ジェノバ人の船乗り、コロンブスが米大陸にたどり着く。地球球体説を信じ、西回り航路を切り開いたのだ。
イスラム世界から伝わった羅針盤やルネサンス期以降の地理学の発展。それらが冒険を可能にした。
最先端の技術と野心に富んだ冒険者の出会いは、世界貿易の歴史を大きく変える断絶をもたらす。東西の貿易路をおさえていたオスマン帝国の繁栄に影が差し、新たな航路を手にした欧州は新大陸やアジアとの取引で莫大な利益を得た。
断絶は日々の営みの先にある。18世紀後半の第1次産業革命の口火を切った英国人ジェームズ・ワット。鉱山の排水ポンプに使われていた蒸気機関の効率を大幅に高めた取り組みは、世界を変える動力革命に発展した。帆船は蒸気船に、馬車は鉄道に。生産性を劇的に高めた英繊維産業は世界を席巻し、ワット本人が想像だにしなかった新時代が到来した。
電気と石油による重化学工業が発展した第2次産業革命は、関わり合いのある3人の米国人が担った。
1人は発明王トーマス・エジソン。会社は後にゼネラル・エレクトリック(GE)に発展する。自動車王ヘンリー・フォードもエジソンの照明会社で働いた。退社後に創業したフォード・モーターでつくった「T型フォード」は世界で初めてベルトコンベヤー方式で生産した大衆車だ。「大量生産・大量消費」はここからはじまったといっていい。
金融王J・P・モルガンも忘れてはならない。エジソンの電気照明会社に出資し、私邸にも照明システムを導入した。モルガンは断絶を育む黒子役として大きな影響力を発揮した。
ある日、突然のように訪れる断絶は社会が保ってきた秩序を壊し悲劇も生む。
大航海時代を経て新大陸やアジアとの貿易で巨万の富を築いた者もいたが、銀の流入による物価高騰と地中海貿易の衰退で苦しんだ人も多かった。
第1次産業革命で仕事を奪われた職人は機械を打ち壊す暴動※に走った。第2次産業革命により米国とドイツが台頭する一方、当時の覇権国だった英国からは深刻な不況が広がっていく。グローバリゼーションに動揺する今の世界に似る。
だが、断絶の波にあらがうより、波に乗った方が生き残れる。参考になるのは近代の日本だ。
黒船の来日から始まった幕末。土佐藩出身の岩崎弥太郎は、当時流行した攘夷(じょうい)論に背を向け海運業を核とする三菱グループを興した。蒸気船という技術革新が「黒船」を生み、明治維新につながった。その断絶の連鎖がなければ、低い身分の武士だった岩崎の産業資本家としての成功はなかった。
「愉快ナル理想工場ノ建設」。第2次世界大戦の終戦から間もない1946年1月に書かれた東京通信工業の設立趣意書は、敗戦という逃れられない断絶に対するこだわりより未来への希望に満ちている。
井深大と盛田昭夫が立ち上げた同社は後にソニーと名前を変え、トランジスタラジオやウォークマンなど斬新な製品を次々と生み出した。財閥を軸とする戦前の経済の解体という、もう一つの断絶がソニーの躍進を可能にした面がある。
デジタル革命を導くシリコンバレーを米カリフォルニア州に誕生させたのも、1929年からの世界恐慌という断絶かもしれない。
恐慌の傷痕が残る1939年、同州にある田舎町のガレージでスタンフォード大出身の若者2人が会社を興す。ヒューレット・パッカード(HP)だ。2人の恩師、同大教授のフレッド・ターマンが地域で産業を育てるため教え子に538ドルを貸し、起業を促した。
スタンフォード大は敷地内に工業団地をつくり企業を誘致した。トランジスタを開発したウィリアム・ショックレーの半導体研究所はインテルなどの名門企業を生む苗床になる。グーグルを創業したラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン、ヤフーを立ち上げたジェリー・ヤンらはスタンフォード大の出身だ。
「ハングリーであれ、愚かであれ」。アップルのスティーブ・ジョブズがスタンフォード大の卒業式講演で残した言葉は、シリコンバレーに脈々と流れる起業家精神を言い表す。
マイクロソフトのビル・ゲイツ、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ、ソフトバンクグループの孫正義。この地に魅了される起業家たちは、破壊と創造を繰り返すデジタル革命という断絶と向き合ってきた人々だ。
世界は今、新たなデジタル革命のとば口に立つ。摩擦は避けられない。だが、リスクをとって技術革新や投資に挑む冒険者も、国境や地域、人種を超えてつながりつつある。500年の断絶の歴史は未来の飛躍を予感させる。
※ラッダイト運動
●ラッダイト運動(イギリス英語: Luddite movement)は、1811年から1817年頃、イギリス中・北部の織物工業地帯に起こった機械破壊運動である。
産業革命にともなう機械使用の普及により、失業のおそれを感じた手工業者・労働者が起こした。産業革命に対する反動とも、後年の労働運動の先駆者ともされる。機械所有の資本家には憎悪の対象であったが、詩人には創作の霊感を与えた。
ラッダイトという言葉の意味は不明であるが、1779年に2つのニット製造機Stocking frameを壊したネッド・ラッドという若者の名前を語源とするのだと一般には信じられている。
機械の破壊と工場建築物の破壊に対する最初の法律は、イギリスで1769年に制定された。それはこのような行為を犯罪とし、死刑が科されていた。
1811年2月、イギリス政府は機械破壊を死罪にする法案を改めて提出した。上院での第二議会では、出席した詩人バイロンは熱弁をふるってこの法案に反対し、労働者を弁護した。草案は1812年3月に法律となったが、1769年の法律同様、機械破壊を止めることはできなかった。一、二度は死刑執行はあったが、襲撃者を発見することがきわめて困難だったためである。ラッダイト指導者の首に二千ポンドに上る懸賞金がかけられ、はじめて密告者により検挙が行われた。1813年1月13日、ヨークの裁判所で指導者ジョージ・メラーをふくむ三名への死刑宣告があったが、『年報Annual Resister』(1813年)には、彼らは裁判の最後まで沈着な態度を示し、メラーとその同志は陰謀家のようには見えない、他の境遇のもとでは彼らは立派な人間であったろう、と記されている。その三日後、十五人の労働者が処刑される。
一度は鎮圧されたように見えたラッダイト運動は、1816年に再燃する。
ノッティンガムで靴下職人が三十個の機械を破損し、イギリスの東部地方では農民が干草の堆積に放火した。彼らは脱穀機を打ち壊し、「パンか、血か」と書かれた旗をもって示威運動を行った。バーミンガム、プレストン、ニューカッスルでは失業者が示威運動を、ダンディーとグラスゴーでは軍隊と血なまぐさい衝突を起こした。 運動が一つの絶頂に達した1816年12月16日、バイロンはこの運動のために賦し、ラッダイトの人々をアメリカ独立戦争の人々に比している。
海の彼岸の自由な若者は その自由を、安価に、血潮で購った。
われわれ若人も、自由に生きるか、さもなくば死を賭して戦おう。
そして国王ラッドのほかはすべての国王を打ち倒そう!
●ラッダイト運動は、最初は衝動にまかせた望みのない破壊に終始するが、1818年のランカシャーではより高い賃金のためだけでなく工場法と婦人少年労働の規制のために戦い、1819年のマンチェスターでは普通選挙権と社会政策を求める政治行為となり、たんなる「産業革命に対する反革命」では終わらなかった。ラッダイト運動は農民一揆から労働運動への過渡期を担い、自由を追求する詩人に霊感を与えた。シェリーが
種をまけ、しかし地主のためではなしに!
富を築け、しかし馬鹿者のためではなしに!
衣服を織れ、悪漢に着せるためではなしに!
武器を鍛えよ、おまえたち自身を保護するために!
と歌ったのは、ラッダイト運動がついえた四年後のことである。
産業革命時代のイギリスの経済学者カール・マルクスは資本論でこのラッダイトを批判しており、労働者は「物質的な生産手段」ではなく、「社会的な搾取形態」を攻撃すべきだとした。
●ネオ・ラッダイト
現代文明において、ITなどのハイテク技術の進化と台頭によって、個人の雇用機会が次第に奪われていくのではないかと懸念し、それらの開発を阻止し、利用を控えようという考え方がある。これはかつてのラッダイト運動になぞらえ、ネオ・ラッダイトと呼ばれている。
◆石破茂さんのインタビュー記事から：党改革に挑む
もの言える党に。ポスト安倍へ自分の殻破る
「自由闊達な議論がない。もっとものが言える党に」――。こんな危機感を抱え、自民党元幹事長の石破茂は「安倍1強」で異論が出にくい党の現状を変えようと試みる。今年は地方行脚を本格化し、自身も脱皮しようと模索する。視線の先にあるのは「ポスト安倍」として挑む2018年の総裁選だ。
昨年12月11日、鳥取県倉吉市の小さな焼肉店に石破の姿があった。「このあたりで一番困っていることは」。テーブルを3時間ほど回り、地元のJA(農協)の組合長ら約100人と膝詰めで意見を交わした。こうした集まりは地元の鳥取に限らず、全国で月に2、3回開く。
昨夏退いた地方創生相として約2年の在任中、全自治体の7分の1にあたる約250を回った。「アベノミクスの効果? 感じないね」。こんな声をたくさん聞いた。地方行脚を続けるのは、アベノミクスが対処しきれていない課題をすくいとり、次の総裁選で掲げる「地方創生を柱とした持続可能な国家ビジョン」づくりに生かすためだ。
今年は石破派の20人全員で全国を回って講演し、他派閥や地方議会の議員を招く取り組みも始める。これは総裁選をにらんだ「仲間づくり」の意味合いもある。
「安倍さんは人付き合いがうまいよな。俺にはそれが足りないのかもな」。官房長官の菅義偉をはじめ第1次政権のメンバーが再結集し、安定した政権運営を続ける首相の安倍晋三をみてこう漏らしたこともある。12年の総裁選は、国会議員だけが参加する決選投票で安倍に敗れた。
「国民の利益と直接関係ない仲間づくりに何の意味もない」と思っていたが、15年に立ち上げた石破派は党内で第6派閥にすぎない。「どんな政策も、首相にならないとやり切れない。自分の殻を破る」と思い定めた。派閥領袖からは「『派閥反対』を唱えていたのに結成した」と批判も浴びる。
党の最高意思決定機関である総務会の昨秋の会合。「官邸や有識者に任せるだけでいいのか」。天皇陛下の退位や憲法改正を巡り次々に注文をつけたが、幹事長の二階俊博ら執行部に一顧だにされなかった。「今の野党に政権は担えない。自民党が一方向に偏ると、政治が国民の意識から離れてしまう」との危機感。「安倍1強」で異論を唱えにくい党の空気を変えたいのはこのためだ。
自民党は昨秋、総裁任期を最長で「連続2期6年」から「連続3期9年」に延ばすことを決めた。18年の総裁選は12年に続き、安倍と再戦する可能性が出ている。
昨夏の内閣改造では安倍から防衛相や農相を次々に打診された。「持論が異なる」と断ると、返ってきた言葉は「石破首相のときにやればいいじゃないですか」。これで闘志に火が付いた。「貫いてきた政治家像が崩れてしまう葛藤はある。でも戦うときは思いっきり戦う」
いしば・しげる 慶大法卒、三井銀行(現・三井住友銀行)入行。防衛相、自民党幹事長。2015年に石破派を結成。衆院当選10回、鳥取1区。59歳。
