記録 2016.07.30.ちょいと「がっ」気味の。
*日が沈んでから買い物に。
何か月ぶりかにちょっとみっちり風呂掃除して。
汗だくだくだく。
うーん。まだ読みたいもの・調べたいこといっぱいあるなあ。
「がっ」ってなりがちかもしれない。
本当は、暑いんだし、汗かきかき、ぼーっとしてぽーっとしてだらーーっとして、
スイカや桃を一日かけて食べる、みたいなのもいいかもなのに、と、どこかで想いながらも、
コントロール難。(くどくど)
【長っが。・・・(- -)】
*何この巨大ブーメランw 久しぶりに吹いた気がする。
社会から取り残された者の、疎外感からの、壮大な殺し・破壊・・・
*人間にとっては、もう、ただただ呪いを吐くだけの怪物でしかない。
*人間どもは、「私に気づいてくれない」と言うが？
わざと
「隠れていた」
「目立たないようにしていた」
のではないのですか？
「ここ」を見つけて、泣きながら連絡してくるような***の高い人は遂に現れなかった、ということか・・・
「自分で。では、人間に、知らせることができない」と言ってしまったのと同じだ。
「見つけてもらえるのを待っていただけ」だと。
ずっと、7,8年近く待っていたが、
人間は「違い」を見分けることが出来なかった、だから、滅ぼされるのだと言う。
いや見分けられないと思いますけど？！
わざと「見分けられない」ように、
(思想、宗教の)権威の指弾を避けるために、(それらに関して比較的混沌を許している)この国を選んでいたのではないのですか？
この数年、3~4か国語で、この内容が「翻訳」されていないか、時々チェックしていたけれども、未だに見つけられないし、
いや、「日本語」Onlyでも、引用されているところは殆ど見つけられない。(比較的、平均年齢が高く、政治経済思想分野の「学識深い」人が集まっていると思われる)はてなブックマークでもゼロだ。
日本語自体もかなり「酷い」ので、当然といえば当然。
しかしながら、ご本人様の中では、
良い意見であれ悪い意見であれ、「専スレ」くらい立っているくらいの「知名度」を得られる「予定」だったということなのか？
その目論見が外れた。
それは、自分の能力不足ではなく、逆に、この「違い」に気づけない、驚けない、人間の暗さ、愚かさの表れなのだという。
私は、「なるほど」としか言いませんが・・・
とてもじゃないけれど、市井に紹介なんて出来ない話です。
ついでに******だから「人類滅亡」というのも、全く論理的でなく、不条理な話で、とても「拡散」などできません。
*人間よ、滅びたくなくば、「私の面白いと思う展開」を用意せよ。とも言う。
人間の「救われる」未来のための、「救世主の面白がる」展開・・・
誰か、とても****の高く、日本、世界の中枢に影響力のある人が自分を「発見」し、
この世界最高の「暮らし」を提供し保証してくれる、
自分の教えを弘宣してくれる、
異を唱える(逆らう)「不調和」なものは「粛清」してくれる、
世界の指導層は、(自分の「好き」な)****の高い者で固めてくれる、
そんな「秩序」通りの世界をおぜん立てしてくれたら、
「人間のこの文明は救ってやる」
といったところ？
なんて考えて、「何て俗物なんだ」と鳥肌がたった。
責任。努力。労働。あらゆる危険。は何も負いたくないが
「最高の****の者に最高の衣食住を」
用意できるなら、「人間を滅亡させないでやる」
仮にそれが「実現」したとして、それで人間が「救われた」としても・・・
人間からしてみたら彼こそ「無秩序」の塊であって・・・
自分は、リスク。怖いこと。痛いこと。苦しいこと。は一切経験せず、
おいしいところ(協力・同調・権限・賞賛・利得...)だけを寄越せという。
それを「許し」て「救われた」ところで、人間の繰り返して来た、恐怖政治が、(星。ひいては宇宙規模で)「再び」布かれるだけではないですか？
それを「平和」「調和」「秩序」という専横。
(スターリンの乗用車の防弾ガラス。武帝死後の中国。文革下の中国の混乱。ポルポト。北朝鮮・金王朝の闇・・・)
数多の哀れな「人間の」帝王達の歴史を、そっくりそのままなぞろうと？
それでも、何もかもが自分ひとりの思い通りなら、
「自分さえ」愉快な世界になるならば、笑っていられると？
まったく人間の歴史の繰り返し。
つまらない話だ。
人間が、見向きもしないのはあたりまえ。
不安と恐怖を煽り「支配」するだけで、
ただの人間ひとり「説得」も出来ない者を、
「分かってくれる者」の現れるのを待っているだけの者を、
努力も労働も出来ない者を、
だが、「影響力がある」とは判断しません。出来ません。
私は、だからといって人間が暗い。遅れている。愚昧だ。とは思いません。
「変身出来なかった」というのは「変身させてくれなかった」ということなんですね。
人間の1代2~30年ではとてもなしえないという「4つの統合」を、
自分だけが、為し得るとぶちあげていたのを(わずかながらそれに共鳴し、心酔する者もあったのだが)自ら画餅にし、それを「人間のせい」と言う。
狂っているのはどちら？と感じるのは私が(世界、宇宙的に観て)狂った種族出身だからか？
私は二度と宗教はやりたくない。
そして、もう何も宗教にしたくない、誰も教祖様にしたくない。
不安や恐怖を煽ることで信じさせ、世界を正邪・善悪・黒白に塗り分け、「自分達側」でないものは徹底的に排斥し、それらの滅却した世界を理想とし、それが「すべてにとって平和で幸福」なのだと喧伝する。「自分たちは正しい」「自分たちは裁く側」と、攻撃的であることが奨励される。
「本当にそう？」
「それは、本当に自分で考えたことか？感じたことか？」
を捨てて、熱狂できるのはある意味楽。
何かを徹底的に攻撃できることは楽しい。
そういう楽を求めている人間はかなりの数居る。
歴史など振り返らなくとも、今なお己の心の中に渦巻くもの、いやと言うほど知っている。
「だから」人間は未熟で野蛮な種族なのだ、と、宇宙的には言われているのだろうと。
「裁き」は孤独しか生みません。
裁く者なんて、畏れられるだけで、決して愛されも信じられもしませんよ。
だから、そんなに苛立って、嫉妬して、機嫌を取ってくれるモノを、誰よりも上の「扱い」を、「分かって。かまって。注目して」と「欲しいx2」が収まらないのではありませんか？
「私は今でも」人間が滅びようが救われようがどちらでも構わない。
この時「救われ」て栄えるとしても何億年も持つわけではないし、だいたい「舞台」のこの星さえも長くて数十億年の命しかない。
だが、「永遠の命を持つ」という。
これからもずっと旅するつもりだという。
あんたの旅の初めを誤らせたくないだけだ。
イイエ、「困る」のではないですか？DQIIIのエンディングの如く祝福の音楽鳴り響くこと一切無い、自分自身が「恐怖の大王」となり続ける永遠の旅など、お望みではないのでは。
法則と言うからには
人間の発見した法則。人間の作りあげた概念の美しさ。をほんのさわりだけでも学んだ者として
数学、音楽、美術、哲学にみられるような「美しさ」を期待して
「美しい」のかと勝手に思っていたわけです。
「美しい」どころか寧ろ逆の度合いが日に日に強まり。辟易。
前々から「うわ。気持ち悪」「こわっ」は感じていたけれども、ますますそういうこと、多く強く濃く。
まあ蛮族の感じ方と言ってしまえばそれまでですが。
宇宙は広いですね。(銀魂虚氏)
【自分用メモ】
◆遠藤乾 えんどう・けん氏(北海道大学教授)
EU;やせ細る中間層、対策急務-民主政と国際化、矛盾拡大-
現代は先進国リスクの時代である。6月23日の英国の国民投票が問いかけたことは多岐にわたるが、この問題設定は中心的なものだ。本稿では、その中身を「グローバル化―国家主権―民主主義」のトリレンマ(矛盾する3要素)の観点から読み解きたい。
英国の欧州連合(EU)離脱は世界史的な意味を持つ。英国とEUはお互いを失い双方が不安定化し、国際金融市場を揺るがしたが、含まれる意味はこれにとどまらない。
勝利した離脱派は3つの主張の合成であった。1つ目は主権的な自決意識。様々な決定が欧州の首都ブリュッセルでなされることに対して「自国のことは自国で決める」という民主主義的な精神の発露である。国民投票という装置はそれに格好の枠を与え、離脱派の指導者は巧みに人びとをその枠にいざなった。
2つ目は移民とそれを可能にするEUへの反感である。08年のリーマン・ショック後、特に13年ごろから急増した東欧移民は、緊縮財政下の英国の医療・教育・住宅インフラを逼迫させた。移民が集中したイングランド東部などで、それはリアルな脅威と受け取られ、主権意識に火をつけた。
3つ目はグローバル化や欧州統合に置き去りにされ、実質所得が伸び悩み、雇用が脅かされたという労働者の意識である。移民は再びそのシンボルとされた。本来は、移民は英国民と競合しない産業で働き、経済はそれで潤っていたのだが、そうした数字は反エリート主義とも結びつき、もはや意味をなさない。
ロンドン大教授が専門家として中立的知見を提供すべく出席した北イングランドの集会で、移民やEUは英国国内総生産(GDP)全体にとってプラスとの見解を紹介したところ、聴衆の1人はこうヤジを飛ばした。「それはお前のGDPだ。俺らのではない」
単純化のそしりを覚悟で整理すると、これら3つの主張はそれぞれ主に保守党、英国独立党、労働党の支持者にアピールし、うねりとなった。
サッチャー元首相が典型だが、かつて親欧だった保守党は、1992年締結のマーストリヒト条約のころから主権意識を強め、EUを巡り内部分裂を深めていった。東欧移民が増えるに従い、英国独立党は勢いを増した。ダメを押したのは労働党支持者だ。党としてEU残留支持を表明しながら、支持者の4割はその指導に従わなかった。今回の国民投票は、党指導層にも欧州統合にもグローバル化にも忘れ去られた反EUの労働者票を掘り起こしてしまった。
「不平等について」を著したブランコ・ミラノヴィッチ氏によると、産業革命以来最大の所得構造変動が起きている。図で示したように、グローバル化で途上国・新興国の労働者(正確にはグローバルな所得分布の中央値付近の人＝A)と先進国の上位所得者1％(C)が潤う一方、先進国の労働者(経済協力開発機構加盟各国の平均所得以下の人＝B)が相対的に沈む。
近年の政治的動乱の震源地は、この先進国の労働者だ。穏健中道政党は、グローバル化に連なるエリートとみなされ、この層をすくいとれない。それを左右両極から挟撃するのが新興政治勢力である。
典型的なのが、4月のオーストリア大統領選第1回投票だ。戦後政治を担ってきたキリスト教民主主義政党と社会民主主義政党の両中道候補は合計20％強しか得票できず、極右の自由党の候補、左派の緑の党の候補がそれぞれ約35％、21％の票を得た。近年の総選挙でも両中道政党の得票率は計5割を切らなかったのだから、驚くべき現象だ。
米国で共和党を右から乗っ取ったトランプ現象、左からクリントン候補を追撃したサンダース現象もその変種といえる。仏社会党も支持者を極右の国民戦線に奪われている。EUにそっぽを向いた英労働党支持者は、今や英国独立党の草刈り場となった。みなグローバル化や欧州統合により相対的に所得が落ち込んだ層からの反乱だ。
こうした現象を政治的情動として片づけるのは簡単だ。しかし問題は、それがリアルな力を持っているのが明らかなのに「非合理で愚か」という言葉を投げつける以外、何の処方箋も持たない側にある。
ダニ・ロドリック米ハーバード大教授は主著「グローバリゼーション・パラドクス」で、「グローバル化―国家主権―民主主義」はトリレンマ状態にあると論じた。
国家主権と民主主義の連結により、グローバル市場に背を向けることはできる。また国家主権がグローバル化と結びつき、民主主義を犠牲にすることも可能だ。あるいは国家主権を犠牲にして、グローバル化と民主主義を選び、グローバルガバナンス(統治)と世界民主主義の組み合わせを構想することもできる。けれども、3つを同時に成立させることはできないという。
これは現代の先進国リスクを暗示しており、ほぼ例外なく民主主義的である先進国の悩みを言い当てている。つまり中国のような一党独裁国やシンガポールのような権威主義国は、主権とグローバル化の組み合わせで前進できるのに対し、先進国は自国の民主主義に敏感にならざるを得ない分、グローバル化が一層深化すると、トリレンマに陥る。
規制緩和と自由化を軸とする単純なグローバル化主義者は、統治権力＝国家主権と結び、この民主主義的側面、ならびにそれを行使する中間層以下の人びとを、えてして「非合理」と軽視してきた。EUもまた、複数の統治権力＝国家主権を束ねるところまではよかったが、民衆と民主主義を軽んじた。今起きているのは、やせ細る中間層以下からのしっぺ返しである。
「グローバル化―国家主権―民主主義」のトリレンマを解消する魔法のつえはない。それでも現在必要なのは、グローバル化により置き去りにされた先進国の中間層以下の階層に対して、実質的な価値を付与する国内的改良と、放縦のままであるグローバル化を管理する国際的組織化を組み合わせることだろう。
英経済学者ジョン・アトキンソン・ホブソンは20世紀初頭の「帝国主義論」で、過剰貯蓄の末に膨張し、海外に投射されてゆく資本を、過少消費に陥る国内に逆流させ、労働者に価値付与する構想を披露した。世界にまたがる帝国的な政治経済権力の改革と国内の社会民主主義的な改良を橋渡しするまれなアイデアだ。
求められるのは、国際と国内、資本と労働をつなぎ、トリレンマを緩和するこの手の包括的構想だ。具体的には法人税の「底辺への競争」を協調的に回避し、タックスヘイブンの問題に取り組み、日に約500兆円にのぼる資本移動を放置しない、といった国際的な施策の実施である。そして国内の中間層以下の昇給から育児・介護関連の就労支援まで、様々な価値付与に資源を振り向けねばなるまい。
逆にそうした橋渡しの方策を示さない限り、先進国の中間層以下は一層やせ細り、見捨てられたと感じるだろう。結果、この層は「国家主権―民主主義」の組み合わせを通じて、いつでもグローバル化に刃を向け、その健全な部分までも否定することになる。
21世紀は再び「ホブソン・モーメント」を迎えている。この橋渡しの論理を誰が紡ぎ、どの政治的人格が引き受けていくのか。英国の離脱劇は、この課題を世界中の先進国に突きつけた。その意味で真に世界史的な事件である。
★スムート・ホーリー法
(スムート・ホーリーほう、Smoot-Hawley Tariff Act)also known as ホーリー・スムート法(Hawley-Smoot Tariff Act)
アメリカが1930年6月17日に成立した関税に関する法律であり、20,000品目以上の輸入品に関するアメリカの関税を記録的な高さに引き上げた。多くの国は米国の商品に高い関税率をかけて報復し、アメリカの輸出入は半分以下に落ち込んだ。一部の経済学者と歴史家はこの関税法が大恐慌の深刻さを拡大した、あるいはそれ自体を引き起こしたと主張している。
【制定までの背景】
第一次世界大戦後まもなく、アメリカ国内では保守主義が強まり、共和党が政権を獲得した。第一次世界大戦中に債務国から債権国に転換したにも拘らず、ほぼ1920年代にわたって共和党政権下で保護貿易政策が採られることになった。このことは、大戦によってアメリカに債務を負ったヨーロッパ諸国の負担をより深刻なものにさせた。
1929年、ニューヨークのウォール街における株式大暴落に端を発する大恐慌が起こった。この恐慌は各国へ広まり世界恐慌へと発展するが、当時のフーヴァー大統領(共和党)は、国際経済の安定より国内産業の保護を優先する姿勢をとった。こうした中で、スムート・ホーリー法が定められることとなった。
【内容とその影響】
スムート・ホーリー法は、高率関税を農作物などに課すことで、農作物価格などの引き上げを図ったものである。平均関税率は40パーセント前後にも達したことで、各国のアメリカへの輸出は伸び悩み、世界恐慌をより深刻化させることになった。その後、1931年にフーヴァー大統領はフーヴァーモラトリアムを発して世界経済の安定を図るが、既に手遅れであった。
★オタワ連邦会議
1932年、イギリスのマクドナルド挙国一致内閣がイギリス連邦の自治領諸国を招集し、ブロック経済体制を構築した会議。
イギリスのマクドナルド挙国一致内閣が、世界恐慌下のイギリス経済のために、1932年7-8月にカナダのオタワに招集した、イギリス連邦(最近では「帝国＝コモンウェルス」とも言われる)を構成する自治領(ドミニオン)諸国による経済会議。イギリス連邦経済会議、イギリス帝国経済会議、あるいはオタワ会議などとも言われる。
【参加した自治領】
参加国は、イギリス本国と、カナダ連邦・オーストラリア連邦・ニュージーランド・南アフリカ連邦・アイルランド自由国・ニューファンドランド(1949年にカナダ連邦に加入するまでは独立した自治領だった)の6つの自治領(ドミニオン)。それに加えてインドと南ローデシア(現ジンバブエ)が直轄植民地として参加した。
【本国と自治領間の関税引き下げ】
イギリス本国からは枢密院議長ボールドウィンと大蔵大臣ネヴィル＝チェンバレンが参加し、会議の主導権を握って、自治領の本国製品に対する関税の大幅引き下げ、あるいは連邦内の自由貿易を進展させようとしたが、カナダなど自治領側は本国に強く抵抗した。結局、連邦全体の包括的な協定は策定できず、オタワ協定と言われるものは実際にはイギリスと各自治領の個別の協定を総称したものに過ぎなかった。イギリスは各自治領との間で個別に関税引き下げの協定を結ぶこととなり、そのためかえって自治領から本国への輸出が増えるというチェンバレンが想定したこととは逆の結果となった。そのために、オタワ協定後、イギリスは自治領からの輸入超過となったが、実はそこで得られた自治領側の利益は、それ以前の本国に対する債務の返済に充てられたので、ロンドンのシティの金融機関に環流することになり、その意味でイギリスの金融支配が強まることとなった。このことは、イギリスの「ジェントルマン資本主義」が世界恐慌後もグローバルな支配力を維持した背景であった。一般的にはこのオタワ協定によってイギリスを中心とした関税特恵体制によって結びつけられた貿易圏＝関税ブロックが成立し、それを補完する通貨金融の経済圏＝通貨ブロックであるスターリング＝ブロックと相俟って、ブロック経済を構築したとされている。
何か月ぶりかにちょっとみっちり風呂掃除して。
汗だくだくだく。
うーん。まだ読みたいもの・調べたいこといっぱいあるなあ。
「がっ」ってなりがちかもしれない。
本当は、暑いんだし、汗かきかき、ぼーっとしてぽーっとしてだらーーっとして、
スイカや桃を一日かけて食べる、みたいなのもいいかもなのに、と、どこかで想いながらも、
コントロール難。(くどくど)
【長っが。・・・(- -)】
*何この巨大ブーメランw 久しぶりに吹いた気がする。
社会から取り残された者の、疎外感からの、壮大な殺し・破壊・・・
*人間にとっては、もう、ただただ呪いを吐くだけの怪物でしかない。
*人間どもは、「私に気づいてくれない」と言うが？
わざと
「隠れていた」
「目立たないようにしていた」
のではないのですか？
「ここ」を見つけて、泣きながら連絡してくるような***の高い人は遂に現れなかった、ということか・・・
「自分で。では、人間に、知らせることができない」と言ってしまったのと同じだ。
「見つけてもらえるのを待っていただけ」だと。
ずっと、7,8年近く待っていたが、
人間は「違い」を見分けることが出来なかった、だから、滅ぼされるのだと言う。
いや見分けられないと思いますけど？！
わざと「見分けられない」ように、
(思想、宗教の)権威の指弾を避けるために、(それらに関して比較的混沌を許している)この国を選んでいたのではないのですか？
この数年、3~4か国語で、この内容が「翻訳」されていないか、時々チェックしていたけれども、未だに見つけられないし、
いや、「日本語」Onlyでも、引用されているところは殆ど見つけられない。(比較的、平均年齢が高く、政治経済思想分野の「学識深い」人が集まっていると思われる)はてなブックマークでもゼロだ。
日本語自体もかなり「酷い」ので、当然といえば当然。
しかしながら、ご本人様の中では、
良い意見であれ悪い意見であれ、「専スレ」くらい立っているくらいの「知名度」を得られる「予定」だったということなのか？
その目論見が外れた。
それは、自分の能力不足ではなく、逆に、この「違い」に気づけない、驚けない、人間の暗さ、愚かさの表れなのだという。
私は、「なるほど」としか言いませんが・・・
とてもじゃないけれど、市井に紹介なんて出来ない話です。
ついでに******だから「人類滅亡」というのも、全く論理的でなく、不条理な話で、とても「拡散」などできません。
*人間よ、滅びたくなくば、「私の面白いと思う展開」を用意せよ。とも言う。
人間の「救われる」未来のための、「救世主の面白がる」展開・・・
誰か、とても****の高く、日本、世界の中枢に影響力のある人が自分を「発見」し、
この世界最高の「暮らし」を提供し保証してくれる、
自分の教えを弘宣してくれる、
異を唱える(逆らう)「不調和」なものは「粛清」してくれる、
世界の指導層は、(自分の「好き」な)****の高い者で固めてくれる、
そんな「秩序」通りの世界をおぜん立てしてくれたら、
「人間のこの文明は救ってやる」
といったところ？
なんて考えて、「何て俗物なんだ」と鳥肌がたった。
責任。努力。労働。あらゆる危険。は何も負いたくないが
「最高の****の者に最高の衣食住を」
用意できるなら、「人間を滅亡させないでやる」
仮にそれが「実現」したとして、それで人間が「救われた」としても・・・
人間からしてみたら彼こそ「無秩序」の塊であって・・・
自分は、リスク。怖いこと。痛いこと。苦しいこと。は一切経験せず、
おいしいところ(協力・同調・権限・賞賛・利得...)だけを寄越せという。
それを「許し」て「救われた」ところで、人間の繰り返して来た、恐怖政治が、(星。ひいては宇宙規模で)「再び」布かれるだけではないですか？
それを「平和」「調和」「秩序」という専横。
(スターリンの乗用車の防弾ガラス。武帝死後の中国。文革下の中国の混乱。ポルポト。北朝鮮・金王朝の闇・・・)
数多の哀れな「人間の」帝王達の歴史を、そっくりそのままなぞろうと？
それでも、何もかもが自分ひとりの思い通りなら、
「自分さえ」愉快な世界になるならば、笑っていられると？
まったく人間の歴史の繰り返し。
つまらない話だ。
人間が、見向きもしないのはあたりまえ。
不安と恐怖を煽り「支配」するだけで、
ただの人間ひとり「説得」も出来ない者を、
「分かってくれる者」の現れるのを待っているだけの者を、
努力も労働も出来ない者を、
だが、「影響力がある」とは判断しません。出来ません。
私は、だからといって人間が暗い。遅れている。愚昧だ。とは思いません。
「変身出来なかった」というのは「変身させてくれなかった」ということなんですね。
人間の1代2~30年ではとてもなしえないという「4つの統合」を、
自分だけが、為し得るとぶちあげていたのを(わずかながらそれに共鳴し、心酔する者もあったのだが)自ら画餅にし、それを「人間のせい」と言う。
狂っているのはどちら？と感じるのは私が(世界、宇宙的に観て)狂った種族出身だからか？
私は二度と宗教はやりたくない。
そして、もう何も宗教にしたくない、誰も教祖様にしたくない。
不安や恐怖を煽ることで信じさせ、世界を正邪・善悪・黒白に塗り分け、「自分達側」でないものは徹底的に排斥し、それらの滅却した世界を理想とし、それが「すべてにとって平和で幸福」なのだと喧伝する。「自分たちは正しい」「自分たちは裁く側」と、攻撃的であることが奨励される。
「本当にそう？」
「それは、本当に自分で考えたことか？感じたことか？」
を捨てて、熱狂できるのはある意味楽。
何かを徹底的に攻撃できることは楽しい。
そういう楽を求めている人間はかなりの数居る。
歴史など振り返らなくとも、今なお己の心の中に渦巻くもの、いやと言うほど知っている。
「だから」人間は未熟で野蛮な種族なのだ、と、宇宙的には言われているのだろうと。
「裁き」は孤独しか生みません。
裁く者なんて、畏れられるだけで、決して愛されも信じられもしませんよ。
だから、そんなに苛立って、嫉妬して、機嫌を取ってくれるモノを、誰よりも上の「扱い」を、「分かって。かまって。注目して」と「欲しいx2」が収まらないのではありませんか？
「私は今でも」人間が滅びようが救われようがどちらでも構わない。
この時「救われ」て栄えるとしても何億年も持つわけではないし、だいたい「舞台」のこの星さえも長くて数十億年の命しかない。
だが、「永遠の命を持つ」という。
これからもずっと旅するつもりだという。
あんたの旅の初めを誤らせたくないだけだ。
イイエ、「困る」のではないですか？DQIIIのエンディングの如く祝福の音楽鳴り響くこと一切無い、自分自身が「恐怖の大王」となり続ける永遠の旅など、お望みではないのでは。
法則と言うからには
人間の発見した法則。人間の作りあげた概念の美しさ。をほんのさわりだけでも学んだ者として
数学、音楽、美術、哲学にみられるような「美しさ」を期待して
「美しい」のかと勝手に思っていたわけです。
「美しい」どころか寧ろ逆の度合いが日に日に強まり。辟易。
前々から「うわ。気持ち悪」「こわっ」は感じていたけれども、ますますそういうこと、多く強く濃く。
まあ蛮族の感じ方と言ってしまえばそれまでですが。
宇宙は広いですね。(銀魂虚氏)
【自分用メモ】
◆遠藤乾 えんどう・けん氏(北海道大学教授)
EU;やせ細る中間層、対策急務-民主政と国際化、矛盾拡大-
現代は先進国リスクの時代である。6月23日の英国の国民投票が問いかけたことは多岐にわたるが、この問題設定は中心的なものだ。本稿では、その中身を「グローバル化―国家主権―民主主義」のトリレンマ(矛盾する3要素)の観点から読み解きたい。
英国の欧州連合(EU)離脱は世界史的な意味を持つ。英国とEUはお互いを失い双方が不安定化し、国際金融市場を揺るがしたが、含まれる意味はこれにとどまらない。
勝利した離脱派は3つの主張の合成であった。1つ目は主権的な自決意識。様々な決定が欧州の首都ブリュッセルでなされることに対して「自国のことは自国で決める」という民主主義的な精神の発露である。国民投票という装置はそれに格好の枠を与え、離脱派の指導者は巧みに人びとをその枠にいざなった。
2つ目は移民とそれを可能にするEUへの反感である。08年のリーマン・ショック後、特に13年ごろから急増した東欧移民は、緊縮財政下の英国の医療・教育・住宅インフラを逼迫させた。移民が集中したイングランド東部などで、それはリアルな脅威と受け取られ、主権意識に火をつけた。
3つ目はグローバル化や欧州統合に置き去りにされ、実質所得が伸び悩み、雇用が脅かされたという労働者の意識である。移民は再びそのシンボルとされた。本来は、移民は英国民と競合しない産業で働き、経済はそれで潤っていたのだが、そうした数字は反エリート主義とも結びつき、もはや意味をなさない。
ロンドン大教授が専門家として中立的知見を提供すべく出席した北イングランドの集会で、移民やEUは英国国内総生産(GDP)全体にとってプラスとの見解を紹介したところ、聴衆の1人はこうヤジを飛ばした。「それはお前のGDPだ。俺らのではない」
単純化のそしりを覚悟で整理すると、これら3つの主張はそれぞれ主に保守党、英国独立党、労働党の支持者にアピールし、うねりとなった。
サッチャー元首相が典型だが、かつて親欧だった保守党は、1992年締結のマーストリヒト条約のころから主権意識を強め、EUを巡り内部分裂を深めていった。東欧移民が増えるに従い、英国独立党は勢いを増した。ダメを押したのは労働党支持者だ。党としてEU残留支持を表明しながら、支持者の4割はその指導に従わなかった。今回の国民投票は、党指導層にも欧州統合にもグローバル化にも忘れ去られた反EUの労働者票を掘り起こしてしまった。
「不平等について」を著したブランコ・ミラノヴィッチ氏によると、産業革命以来最大の所得構造変動が起きている。図で示したように、グローバル化で途上国・新興国の労働者(正確にはグローバルな所得分布の中央値付近の人＝A)と先進国の上位所得者1％(C)が潤う一方、先進国の労働者(経済協力開発機構加盟各国の平均所得以下の人＝B)が相対的に沈む。
近年の政治的動乱の震源地は、この先進国の労働者だ。穏健中道政党は、グローバル化に連なるエリートとみなされ、この層をすくいとれない。それを左右両極から挟撃するのが新興政治勢力である。
典型的なのが、4月のオーストリア大統領選第1回投票だ。戦後政治を担ってきたキリスト教民主主義政党と社会民主主義政党の両中道候補は合計20％強しか得票できず、極右の自由党の候補、左派の緑の党の候補がそれぞれ約35％、21％の票を得た。近年の総選挙でも両中道政党の得票率は計5割を切らなかったのだから、驚くべき現象だ。
米国で共和党を右から乗っ取ったトランプ現象、左からクリントン候補を追撃したサンダース現象もその変種といえる。仏社会党も支持者を極右の国民戦線に奪われている。EUにそっぽを向いた英労働党支持者は、今や英国独立党の草刈り場となった。みなグローバル化や欧州統合により相対的に所得が落ち込んだ層からの反乱だ。
こうした現象を政治的情動として片づけるのは簡単だ。しかし問題は、それがリアルな力を持っているのが明らかなのに「非合理で愚か」という言葉を投げつける以外、何の処方箋も持たない側にある。
ダニ・ロドリック米ハーバード大教授は主著「グローバリゼーション・パラドクス」で、「グローバル化―国家主権―民主主義」はトリレンマ状態にあると論じた。
国家主権と民主主義の連結により、グローバル市場に背を向けることはできる。また国家主権がグローバル化と結びつき、民主主義を犠牲にすることも可能だ。あるいは国家主権を犠牲にして、グローバル化と民主主義を選び、グローバルガバナンス(統治)と世界民主主義の組み合わせを構想することもできる。けれども、3つを同時に成立させることはできないという。
これは現代の先進国リスクを暗示しており、ほぼ例外なく民主主義的である先進国の悩みを言い当てている。つまり中国のような一党独裁国やシンガポールのような権威主義国は、主権とグローバル化の組み合わせで前進できるのに対し、先進国は自国の民主主義に敏感にならざるを得ない分、グローバル化が一層深化すると、トリレンマに陥る。
規制緩和と自由化を軸とする単純なグローバル化主義者は、統治権力＝国家主権と結び、この民主主義的側面、ならびにそれを行使する中間層以下の人びとを、えてして「非合理」と軽視してきた。EUもまた、複数の統治権力＝国家主権を束ねるところまではよかったが、民衆と民主主義を軽んじた。今起きているのは、やせ細る中間層以下からのしっぺ返しである。
「グローバル化―国家主権―民主主義」のトリレンマを解消する魔法のつえはない。それでも現在必要なのは、グローバル化により置き去りにされた先進国の中間層以下の階層に対して、実質的な価値を付与する国内的改良と、放縦のままであるグローバル化を管理する国際的組織化を組み合わせることだろう。
英経済学者ジョン・アトキンソン・ホブソンは20世紀初頭の「帝国主義論」で、過剰貯蓄の末に膨張し、海外に投射されてゆく資本を、過少消費に陥る国内に逆流させ、労働者に価値付与する構想を披露した。世界にまたがる帝国的な政治経済権力の改革と国内の社会民主主義的な改良を橋渡しするまれなアイデアだ。
求められるのは、国際と国内、資本と労働をつなぎ、トリレンマを緩和するこの手の包括的構想だ。具体的には法人税の「底辺への競争」を協調的に回避し、タックスヘイブンの問題に取り組み、日に約500兆円にのぼる資本移動を放置しない、といった国際的な施策の実施である。そして国内の中間層以下の昇給から育児・介護関連の就労支援まで、様々な価値付与に資源を振り向けねばなるまい。
逆にそうした橋渡しの方策を示さない限り、先進国の中間層以下は一層やせ細り、見捨てられたと感じるだろう。結果、この層は「国家主権―民主主義」の組み合わせを通じて、いつでもグローバル化に刃を向け、その健全な部分までも否定することになる。
21世紀は再び「ホブソン・モーメント」を迎えている。この橋渡しの論理を誰が紡ぎ、どの政治的人格が引き受けていくのか。英国の離脱劇は、この課題を世界中の先進国に突きつけた。その意味で真に世界史的な事件である。
★スムート・ホーリー法
(スムート・ホーリーほう、Smoot-Hawley Tariff Act)also known as ホーリー・スムート法(Hawley-Smoot Tariff Act)
アメリカが1930年6月17日に成立した関税に関する法律であり、20,000品目以上の輸入品に関するアメリカの関税を記録的な高さに引き上げた。多くの国は米国の商品に高い関税率をかけて報復し、アメリカの輸出入は半分以下に落ち込んだ。一部の経済学者と歴史家はこの関税法が大恐慌の深刻さを拡大した、あるいはそれ自体を引き起こしたと主張している。
【制定までの背景】
第一次世界大戦後まもなく、アメリカ国内では保守主義が強まり、共和党が政権を獲得した。第一次世界大戦中に債務国から債権国に転換したにも拘らず、ほぼ1920年代にわたって共和党政権下で保護貿易政策が採られることになった。このことは、大戦によってアメリカに債務を負ったヨーロッパ諸国の負担をより深刻なものにさせた。
1929年、ニューヨークのウォール街における株式大暴落に端を発する大恐慌が起こった。この恐慌は各国へ広まり世界恐慌へと発展するが、当時のフーヴァー大統領(共和党)は、国際経済の安定より国内産業の保護を優先する姿勢をとった。こうした中で、スムート・ホーリー法が定められることとなった。
【内容とその影響】
スムート・ホーリー法は、高率関税を農作物などに課すことで、農作物価格などの引き上げを図ったものである。平均関税率は40パーセント前後にも達したことで、各国のアメリカへの輸出は伸び悩み、世界恐慌をより深刻化させることになった。その後、1931年にフーヴァー大統領はフーヴァーモラトリアムを発して世界経済の安定を図るが、既に手遅れであった。
★オタワ連邦会議
1932年、イギリスのマクドナルド挙国一致内閣がイギリス連邦の自治領諸国を招集し、ブロック経済体制を構築した会議。
イギリスのマクドナルド挙国一致内閣が、世界恐慌下のイギリス経済のために、1932年7-8月にカナダのオタワに招集した、イギリス連邦(最近では「帝国＝コモンウェルス」とも言われる)を構成する自治領(ドミニオン)諸国による経済会議。イギリス連邦経済会議、イギリス帝国経済会議、あるいはオタワ会議などとも言われる。
【参加した自治領】
参加国は、イギリス本国と、カナダ連邦・オーストラリア連邦・ニュージーランド・南アフリカ連邦・アイルランド自由国・ニューファンドランド(1949年にカナダ連邦に加入するまでは独立した自治領だった)の6つの自治領(ドミニオン)。それに加えてインドと南ローデシア(現ジンバブエ)が直轄植民地として参加した。
【本国と自治領間の関税引き下げ】
イギリス本国からは枢密院議長ボールドウィンと大蔵大臣ネヴィル＝チェンバレンが参加し、会議の主導権を握って、自治領の本国製品に対する関税の大幅引き下げ、あるいは連邦内の自由貿易を進展させようとしたが、カナダなど自治領側は本国に強く抵抗した。結局、連邦全体の包括的な協定は策定できず、オタワ協定と言われるものは実際にはイギリスと各自治領の個別の協定を総称したものに過ぎなかった。イギリスは各自治領との間で個別に関税引き下げの協定を結ぶこととなり、そのためかえって自治領から本国への輸出が増えるというチェンバレンが想定したこととは逆の結果となった。そのために、オタワ協定後、イギリスは自治領からの輸入超過となったが、実はそこで得られた自治領側の利益は、それ以前の本国に対する債務の返済に充てられたので、ロンドンのシティの金融機関に環流することになり、その意味でイギリスの金融支配が強まることとなった。このことは、イギリスの「ジェントルマン資本主義」が世界恐慌後もグローバルな支配力を維持した背景であった。一般的にはこのオタワ協定によってイギリスを中心とした関税特恵体制によって結びつけられた貿易圏＝関税ブロックが成立し、それを補完する通貨金融の経済圏＝通貨ブロックであるスターリング＝ブロックと相俟って、ブロック経済を構築したとされている。
